不妊症

INFERTILITY

不妊治療の最終目的は妊娠することではなく、元気な赤ちゃんを出産することです。当院では不妊治療から出産まで一貫した医療体制で治療に取り組んでいます。

  • 法的に婚姻関係にないカップル (結婚予定、事実婚など) でも検査や治療を進めることはできますが、以前のパートナーとの間の離婚が法的に成立していない場合は治療できません。
  • 高度肥満 (BMIが35以上) の女性には妊娠をお勧めできません。まず減量を試みてください。
  • 女性の妊孕性は加齢に伴って低下します。40代後半の女性では、生殖補助医療を行っても妊娠・出産できる可能性はほとんどありません。当院では47歳以上の女性には不妊治療を勧めておりません。
  • 他院で検査や治療を受けていた方は、紹介状 (診療情報提供書) を持参して受診ください。診療情報提供書がない場合は、前医で行なった検査をやり直さなくてはなりません。また、他科疾患の治療を受けている場合は、現在の状態や妊娠の可否について診療情報提供書をお持ちくださると速やかに治療を開始できます。
  • 基礎体温は排卵や妊娠の有無をチェックするのに有用です。毎日でなくても良いので記録し、受診日には低温相か高温相かを確認しておいてください。
  • 無精子症の場合は、男性だけ初診手続することをお勧めします。まず男性の検査を行い、治療方針が決定したら女性の診察を始めます。

1次検査

    HSG
  • 経腟超音波検査:子宮や卵巣に異常がないか確認します。
  • ホルモン検査:排卵に関わるホルモンを採血して検査します。月経周期の3〜10日目に行います。
  • 子宮卵管造影検査:子宮の形と卵管の通過性をレントゲン検査で調べます。月経終了頃から月経周期の10日目頃までに行います。
  • フーナーテスト (性交後試験):性交後の頸管粘液中にどれくらい精子がいるかを、排卵前のタイミング指導とともに調べます。排卵の数日前から排卵日までの期間に行います。
  • 精液検査:精子の数や運動性を確認します。自宅または院内の採精室にて、指定した容器に精液を採取していただきます。

2次検査

  • 子宮ファイバースコピー:子宮内腔を調べる内視鏡検査です。月経終了頃から月経周期の10日目頃までに行います。
  • 腹腔鏡検査:子宮、卵巣、卵管などの状態を調べる内視鏡手術です。初期の子宮内膜症や卵管の癒着などが見つかることがあります。手術は脊椎麻酔または全身麻酔で行いますので入院が必要です。
  • AMH検査:原始卵胞で産生されるAMH (anti-Mullerian hormone) を採血して検査します (保険適用外)。卵巣年齢 (予備能) の目安になります。
  • 抗精子抗体検査:フーナーテストで異常があった場合に採血して検査します (保険適用外)。

一般不妊治療

    handinhand
  • タイミング法:超音波検査で卵胞発育を確認し、尿のホルモンチェックや基礎体温をみながら、排卵日のタイミング指導を行います。
  • 排卵誘発治療:月経周期が不順の場合や原因不明不妊の場合に行います。さまざまな排卵誘発薬があり、ホルモン値などをみて薬を選びます。
  • 卵管通水治療:卵管の通過性が悪い場合や原因不明不妊の場合に行います。超音波検査を行いながら卵管に生理食塩水を注入します。
  • 人工授精:精液を洗浄して運動良好精子を濃縮し、子宮に注入する方法です。排卵日にタイミングを合わせて行います。当日に精子を準備できない場合には、凍結精子を用いた人工授精も行っています。
  • 男性不妊治療:ビタミン剤や漢方薬などで精液所見の改善を期待します。有効性は高くないので、状態によっては早めに生殖補助医療にステップアップします。
  • 重症男性不妊の治療:無精子症や重症乏精子症では、ホルモン分泌異常や染色体・遺伝子異常が見つかることがあります。ホルモン検査と遺伝学的検査 (染色体検査、遺伝子検査) を行い、治療方針を決定します。遺伝学的検査は月〜金曜日の午前中にしか受け付けできません。染色体や遺伝子の異常が見つかった場合は、遺伝カウセリングを受けたほうが良いでしょう。
2012年2013年2014年2015年2016年
治療周期数 339 375 360 447 541
臨床妊娠数 16 19 24 31 35
臨床妊娠率 4.7% 5.1% 6.7% 6.9% 6.5%

無精子症の難病医療費助成制度

  • 難病医療費助成制度は、特定の難病に対して保険診療の自己負担分の一部を国と都道府県が負担する制度です。
  • 当院では、無精子症の原因のひとつである「低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症」 (下垂体前葉機能低下症) の診療を行っています。低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症についてはMHH Japanのホームページをご覧ください。
  • 制度の利用には「医療受給者証」の申請(青森県のホームページを参照)が必要です。以下の書類を居住地の保健所に提出します。
  • 特定医療費支給認定申請書
  • 同意書
  • 世帯員の保険証の写し
  • 世帯の所得を確認できる書類
  • 世帯全員の住民票
  • 臨床調査個人票 (医師が作成します)

生殖補助医療 (ART)

self injection
  • 生殖補助医療は、卵子と精子を身体の外で受精させ、受精卵 (胚) を子宮へ戻す不妊治療です。生殖補助医療の費用はすべて保険適用外です。
  • 通常は複数の卵胞発育を促し、かつ排卵を抑制するために、調節卵巣刺激を行います。さまざまな方法があります。
self injection

embryos

体外受精顕微授精凍結融解胚移植
患者総数 173名 149名 190名
平均年齢 37.9歳 39.1歳 36.5歳
採卵周期数 247 248
胚移植周期数 137 131 317
臨床妊娠数 33 24 106
移植あたり臨床妊娠率 24.2% 18.3% 33.4%
患者あたり臨床妊娠率 19.1% 26.1% 55.8%
流産数 8 6 34
臨床妊娠あたり流産率 24.2% 25.0% 32.1%
化学妊娠数 17 7 34

凍結胚・卵子・精子・精巣組織の保存期間延長・廃棄

  • 胚・卵子・精子・精巣組織の凍結保存を継続する場合は、1年ごとに更新手続きが必要です。下記の書類をダウンロードして内容を確認のうえ、手続きください。
予約システムにメールアドレスの登録をお願いします
次回の保存期限が近づいたら、予約システムを利用して確認のメールを送信します。メール以外の方法では連絡しませんので、予約システムにメールアドレスを登録し、受信できる状態に設定してください。不明な点は当院へお問い合わせくださいますようお願いいたします。

特定不妊治療助成事業

  • 青森県および青森市では「特定不妊治療助成事業」を行っており、当院も指定医療機関となっています。生殖補助医療を受けられている方で、夫婦の所得の合計が730万円未満であれば、40歳未満の方は43歳になるまでに通算6回まで助成を受けることができます。40歳以上の方は助成回数が異なります。詳細は青森県のホームページをご覧ください。
  • 六ヶ所村、平川市、十和田市では独自に助成事業を行っています。詳細は役場や市役所でお尋ねください。

不育症

RECURRENT PREGNANCY LOSS

妊娠しても流産・死産や新生児死亡などを繰り返して、子どもをもてない状態を「不育症」といいます。そのうち、妊娠22週未満の流産・死産を繰り返す状態を「習慣 (反復) 流産」といいます。女性の約5%が不育症であると報告されています。

妊娠初期の流産の多くは受精卵の染色体異常が原因です。しかし、不育症ではカップルのどちらかに問題がある可能性があり、原因に応じて治療を行います。ただし、詳しく調べても約半数は原因不明で、その場合の治療法は確立されていません。

厚生労働省不育症研究班に参加した経験を生かし、必要な検査を行ったうえで現時点で最良と考えられる治療を提示します。

女性が受ける検査

    heart
  • 子宮の形態の検査:経腟超音波検査で子宮の形を調べます。異常が認められたら、子宮ファイバースコピーやMRI検査を行います。
  • 血液凝固因子・抗リン脂質抗体検査:血液凝固因子の異常や抗リン脂質抗体などがあると、血栓ができやすくなり流産を引き起こします。採血して抗リン脂質抗体 (一部保険適用外)、自己抗体、凝固因子などを調べます。異常があれば、抗凝固療法 (アスピリン内服やヘパリン注射) を行います。
  • 血液ホルモン検査:甲状腺機能異常、多嚢胞性卵巣症候群、糖尿病など内分泌・代謝異常も不育症の原因になることがあります。
  • 免疫機能検査:妊娠の維持には母体と胎児との免疫応答が必要と考えられています。採血でナチュラルキラー (NK) 細胞の傷害性、ヘルパーT細胞バランス、抗HLA抗体を調べます (すべて保険適用外)。現時点では検査の意義が明らかではないので、検査を希望する方だけに行っています。

夫婦で受ける検査

    translocation
  • 末梢血の染色体検査:ヒトの染色体は46本あります。染色体がそろっていても、一部の場所が入れ替わってしまっていることがあります。これを「転座」といいます。両親の染色体の半分ずつが子どもに伝わるので、転座があると、受精卵に染色体の欠損または重複が生じて流産してしまいます。染色体は夫婦それぞれから採血して調べます。染色体異常は治療できませんが、異常があっても出産できる可能性は十分にあります。あきらめずに遺伝カウンセリングを受けてみましょう。また、体外受精で得られた受精卵の遺伝子検査 (着床前遺伝子診断) を行い、染色体異常がない受精卵を子宮に移植する方法もあります。

流産した胎児・絨毛の検査

  • 病理組織検査:流産した組織の感染、炎症、血栓などの有無を調べます。
  • 絨毛染色体検査:流産組織の染色体を検査します (保険適用外)。絨毛細胞を培養して調べるため、結果が出るまでに約3週間かかり、流産の状態によっては検査が行えないこともあります。原因を特定することにより、治療方針の決定に役立てることができます。